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おカネのミカタ
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手取り20万円でどうやって貯金するか——給料が少なくても貯める人の考え方

「手取りが少ないから貯金できない」

社会人になったばかりのころ、私もそう思っていました。手取り20万円から家賃・光熱費・食費を引いたら何も残らないと。

でも実際には残らないんじゃなくて、残ったお金を全部使っていたんですよね。

手取り20万円から月3万円貯められるようになった経緯を書きます。


手取り20万円の内訳を正直に書く

手取り20万円のとき、どんな使い方をしていたか。

項目金額
家賃67,000円
食費(スーパー)20,000円
外食・飲み代25,000円
通信費(docomo)8,200円
光熱費8,000円
交通費6,000円
サブスク5,800円
服・雑費25,000円
その他(なんとなく)25,000円
合計190,000円

計算上は月1万円「余る」はずでした。でも「余ったら使う」を繰り返して、貯金ゼロが続きました。


なぜ「余ったら貯める」は機能しないのか

「余ったら貯金する」という方式は、ほぼ確実に失敗します。

理由はシンプルで、人は手元にあるお金は使ってしまうから。

月末に1万円余りそうでも、「今月頑張ったから」「ちょっと贅沢しても」という理由で、その1万円は消えます。

「余り」は心理的に「使ってもいいお金」と認識されるため、貯金には回りません。


変えたこと一つ:先に貯蓄分を引く

給与振込日に、3万円を別の口座に自動移動する設定をしました。

銀行の「自動振替」機能を使い、給料日の翌日に3万円を貯蓄用口座へ自動的に移す。

これだけです。

手元に残るのは17万円。「17万円で生活する」という前提になったので、自然と使い方が変わりました。

最初の1〜2ヶ月: 月末に少しきつい時期もありました。 3ヶ月目以降: 「17万円でやりくりする」ことに慣れて、貯蓄口座には手を付けないのが当たり前になりました。


手取り20万円で「17万円生活」にした工夫

17万円で生活するために、無理なく変えた支出があります。

項目変更前変更後削減
外食・飲み代25,000円15,000円-10,000円
通信費(格安SIMに)8,200円2,000円-6,200円
サブスク(整理)5,800円3,000円-2,800円
服・雑費25,000円15,000円-10,000円
その他25,000円14,000円-11,000円
削減合計-40,000円

「我慢」というより「なんとなく使っていた部分」を見直しただけ。生活の満足度はほとんど変わりませんでした。

特に通信費の格安SIM化は、一度やれば毎月6,000円が自動的に浮くので効果的でした。


「手取りが少ない」は言い訳だったか

手取り20万円で月3万円積立できるようになってから、「給料が少ないから貯金できない」はほぼ言い訳だったと気づきました。

本当の問題は「残ったら貯める」という設計でした。残らないように使うから残らない。

先に引いてしまえば、人は残りの範囲で生活できます。これは収入の多寡に関係ありません。

実際、年収が高くても貯金がない人はたくさんいます。「先取りの仕組みがあるか」が貯まるかどうかを決めます。


手取りが増えた後の考え方

その後、転職して手取りが26万円になりました。

やったこと:「増えた6万円もまず先に積立に回す」

「6万円増えたから生活を楽にしよう」ではなく、増えた分の大半を積立に追加しました。

今は月7万円を積立・投資に回しています。生活費は以前と変わらず17万円台。

ライフスタイル・インフレを防ぐ:

収入が増えた分だけ生活レベルを上げると、何年経っても「手取りが少ないから貯金できない」が続きます。

収入が増えたときこそ「生活水準を維持して、増えた分を貯蓄・投資に回す」のが、資産を増やす最大のチャンスです。


貯めたお金の置き場所

月3万円貯まり始めたら、次は「どこに置くか」を考えます。

目的置き場所
生活防衛資金(生活費6ヶ月分まで)普通預金・ネット銀行
それ以降の余裕資金NISA(インデックス投資)

まず生活費6ヶ月分(手取り20万円なら約120万円)を現金で確保する。それが貯まったら、新たな貯蓄分はNISAに回して長期で増やす。

「貯める」だけでなく「増やす」段階に進むことで、お金の働きが大きくなります。


最低限やること(3ステップ)

  1. 毎月いくら貯めるか金額を決める(最初は無理のない額、月1万円でもいい)
  2. 給与振込日に自動で別口座に移す設定をする(手動だと続かない)
  3. 残りで生活する(先取り後の金額が「使える額」)

この3つだけで、手取りがいくらでも貯蓄体質になれます。

「貯金できる人」と「できない人」の差は、収入ではなく「先取りの仕組みがあるかどうか」です。


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本記事は2026年時点の情報に基づいています。投資はリスクを伴います。最新情報は金融庁の公式サイトをご確認ください。


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